今年は「スポーツ基本法」の成立や「スポーツツーリズム推進基本方針」の発表、そしてスポーツコミッション第一号がさいたま市で誕生するなどスポーツを推進、支援する動きが活発化している。
一方ではなでしこジャパンの活躍や東京マラソンの成功など「見るスポーツ」「するスポーツ」ともに人気を呼んでおり、今やスポーツイベントが社会的にも経済的にも今まで以上に大きな影響を持っていることを物語っているといえる。
㈱電通では早稲田大学とともに実施した「地方自治体におけるスポーツ施策イノベーション調査」の中で、「多くの自治体がスポーツを通じた地域活性化に高い関心を持って」おり、それは「従来の健康・教育といった側面に加え、観光振興、産業振興を目的としたところが増えており」、今後は「スポーツイベント開催やスポーツ合宿・キャンプ誘致などに取組む自治体の動きが活発化する」と予想している。
このような中で、社団法人日本イベント産業振興協会ではわが国では初めてとなる「スポーツイベント検定」に取り組み、その試験を１１月に実施する。これはスポーツイベントを通じた自己実現や社会貢献が出来る人材の育成を目的としたもので、スポーツイベントの底辺拡大に貢献するものとして、大きな関心が寄せられている。
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また同協会では、この検定の参考図書として「スポーツイベントで社会を元気に」も発刊している。
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